SDGsサポート

SDGs*の取り組み導入・展開についてサポートします。

2015年の国連総会において、2030年における持続可能な社会の構築を目途とするSDGs(エス・ディー・ジーズ)と呼ばれる17の目標が採択され、そこには169の達成基準、232の指標が盛り込まれました。
現在、世界の国や人々、そして企業などがSDGsの取り組みに賛同し、持続可能な社会づくりを目指す活動を行なっています。
日本においても、SDGsの取り組みに一部の先進企業や公共団体などが参加していますが、一般事業所への取り組み普及までにはまだまだというのが現状のようです。

SDGsの取り組みを導入することによって、経済面(売上・利益の向上、コスト削減)、環境面(省エネ、省資源、温室効果ガス排出削減)、社会面(企業イメージ向上、地域貢献、人材確保)、持続面(事業継続、新たな事業機会の創出)など多様なメリットが得られると考えられますが、どのように取り組めば良いのか、個々の立場(企業の場合、業種や業態、歴史的経緯など)によって捉え方が異なるため、はっきりとした方向性が見いだせていないというところも少なくありません。
SDGsのメリットは、環境保全や社会貢献だけではありません。その目標には、企業などの事業活動の持続性(存続)を図るための手法として、売上や利益の拡大、市場価値の向上につながる取り組みとしても高く位置付けられます。
一方、SDGsの取り組みが重責となって、本業が疎かになってしまったとか、理解を図る社員育成への負担が大きくモチベーションの低下に至った、試行錯誤して目標に到達できない途上で挫折しコストと時間の無駄遣いをしたなど、誤った導入・展開の結果、予想外のデメリットに直面することも起こり得ます。

適切にSDGsの取り組みをスタートするにはどうすればよいか、ふさわしい目標・ゴールへのマッチングとは何か、取り組み手法の選択やロードマップの設定など、コストを抑えて効率的に、かつ企業業績やブランディングの向上につながる効果的なSDGsの導入と展開について徹底サポートします。


SDGsはステークホルダー*へのメッセージです。

SDGs

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SDGsの取り組みをサポートします。


企業におけるSDGsの取り組みは、企業活動にとって有益な成果をもたらすものでなければなりません。
Cand-Bは、SDGsの取り組みにおいて、日常の事業活動に無理なくマッチングしたSDGs要素を見い出し、それを企業活動にプラスとなる選択として導入・展開を図れるようSDGs戦略の立案から実行展開、広報PR活動、人材育成などを代行及びサポートします。


*SDGs(エス・ディー・ジーズ)

SDGsとは、2015年9月に国連で採択された「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称。貧困や紛争、気候変動による自然災害、感染症といった人類が直面している課題を整理し、2030年までに世界が達成すべき目標としたもので、人類が地球上において生存し続ける上での言わば道導のようなもの。

*サスティナブル/Sustainable

サスティナブルは、「持続可能な」の意味。「持続できる」「支持できる」「耐えられる」といった意味もある。元々は、自然にある資源を長い期間維持し、環境に負荷をかけないようにしながら利用していくことを指した。近年にあっては、環境保護だけでなく、気候変動などによって生じた自然災害、紛争・戦争による難民問題や人命の喪失、不均衡な経済活動による貧困、飢餓の拡大、感染症といった人道的危機の連鎖を止めて、「人間・社会・地球環境の持続可能な発展」というような意味にも用いられるようになった。

*ステークホルダー/Stakeholder

ステークホルダーとは、企業・行政・NPO等の利害と行動に直接・間接的な利害関係を有する者を指す。日本では利害関係者と訳される。例えば、企業において、消費者、従業員、株主、債権者、仕入先、得意先、地域社会、行政機関などがステークホルダーになる。 ステークホルダーの概念は、1963年にアメリカ・SRIインターナショナルの内部メモに記されたのが始まりと言われている。

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